冬季の大雪の原因|日本海寒帯気団収束帯（JPCZ）

2021年12月から2022年12月の降雪記録

　今冬季は降雪が多い、降雪日・降雪量どちらもである。例年、年明けから本格的な降雪が始まるが、今冬季は年明け前の年末から本格的な降雪が始まり、全国的に大雪を降らせたばかりでなく、年が明けてからも全国的な規模で何度も大雪が降っており、記録的な大雪が各地で観測されている。以下は今冬季の降雪記録である。

2021年12月17日、18日

　冬型の気圧配置が強まり大陸からの寒気が流れ込んだため、日本海側は広く雪が降った。札幌市ではドカ雪となり、18日(土)午前5時までの24時間降雪量が55センチと1999年の統計開始以来、最大値を記録。

　太平洋側にも雪雲が流れ込み、17日(金)には前橋や岐阜、名古屋、津、彦根、下関、広島、岡山、和歌山、福岡、佐賀、大分、長崎、熊本、松山、高知で初雪を観測。18日(土)には神戸や高松で初雪となるなど、関東以西で初雪ラッシュとなる。

2021年12月25日から28日

　冬型の気圧配置が強まり強い寒気が大陸から流入。日本海寒帯気団収束帯 (JPCZ) の影響で西日本を中心に大雪となり、彦根市では彦根地方気象台で27日5時までの24時間降雪量が観測史上最多の68 cmを観測した。最大積雪深では27日に73 cmを観測し、12月としては観測史上最大、通年で歴代8位であった。

　太平洋側にも雪雲が流れ込み、名古屋市では27日(月)に2センチの積雪を観測。滋賀県や山陰では所々で車の立ち往生が発生、東海道新幹線で遅れがでるなど、交通機関に影響がでた。

　26日から28日にかけては北日本を中心に大雪となった。青森市の市街地では12月としては37年ぶりに1 mを越える積雪深を観測し、市全域で交通障害が発生したほか、むつ市や野辺地町では積雪深が12月の観測史上最大となった。

2021年12月31日の大雪

　12月31日、強い冬型の気圧配置により北日本から西日本の日本海側を中心に大雪となった。新潟県や長野県などには大雪警報が発令された。気象庁によると、31日11時までの24時間降雪量は長野県野沢温泉村で89 cm、新潟県妙高市関山で85 cm、新潟県津南町で81 cmを記録した。

2022年1月6日の大雪

　2022年1月6日、大陸からの強い寒気と南岸低気圧の影響で関東や東海で大雪となった。気象庁は、 東京都と千葉県全域、茨城県南部に大雪警報を発令した。東京や千葉県に大雪警報が発令されるのは2018年以来4年ぶりのこと。大雪により、東京都港区にあるレインボーブリッジでは軽トラックが横転する事故が起きて通行止めとなるなど、道路での事故が多発した。 東京都心では10 cmの積雪となったが、10 cm以上となるのは2018年1月以来であった。また茨城県つくば市で8 cm、横浜市と千葉市で7 cm積雪があった。

2022年1月11日から14日

　2022年1月11日から14日にかけて北日本を中心に大雪や暴風雪となった。北海道稚内市では最大瞬間風速33 mを記録し、市外と結ばれる全ての国道や道道が通行止めとなり孤立状態となった。隣接する豊富町では同様の孤立状態が発生したほか、160戸が停電から復旧しないまま夜を越した。JR北海道では11日からの6日間に全列車の3分の1にあたる2600本が運休となり、荒天関連の運休本数としては過去10年で最多となったほか、大学入学共通テスト前日の14日には21時以降に札幌駅を発着するすべての列車が除雪のため運休する異例の事態となった。また、14日夜には山形新幹線の上り列車3本が板谷峠付近の駅や駅間で走行困難となる事態が発生した。

2022年1月31日

　北海道と東北の日本海側を中心に雪。青森県八甲田山系の酸ケ湯では、昨夜30日に積雪が今シーズン全国ではじめて4メートルを超える。その後も断続的に雪が降り、今日31日午前8時には427㎝まで積雪が増えた。今シーズン一番の積雪になっている所も多く、午前10時までの最深積雪は、岩手県西和賀町では223㎝、北海道紋別市紋別小向では84㎝、北海道福島町千軒では150㎝で、それぞれ1月としては記録的な積雪の深さとなっている。

2022年2月5日から6日

　札幌市では観測を取り始めた1990年以降史上最多の24時間で60cmの降雪を記録。札幌市だけでなく石狩地方全域に大雪警報が発令された。札幌管区気象台は北西の風が相次いで吹き、石狩湾の上空で発達した雪雲が札幌市周辺に大量に流れ込んだためだと指摘。この大雪の影響でJR北海道では6日から駅に停車してあった電車や特急車両が立ち往生して動けなくなり、線路上の除雪が追い付かないため2月6日の午後から札幌駅発着の普通列車や特急が全て運休となり、翌7日も札幌駅発着の普通列車・特急列車は終日運休となった。

　滋賀県湖北地域や岐阜県西濃地域でも日本海寒帯気団収束帯（JPCZ）の影響を受け大雪となった。米原市では24時間降雪量が62cmで観測史上1位となり、同日夜には最大積雪深も観測史上1位となる91cmを記録した。6日には岐阜県関ヶ原町でも観測史上1位となる最大積雪深91cmを記録。

2022年2月9日

　南岸低気圧により関東・東海地方を中心に大雪の予報が出され、翌10日には山梨県富士吉田市、神奈川県箱根町や埼玉県秩父市を中心に10～20cmの降雪を記録。東京西部にも大雪警報が出された。

2022年2月17日

　冬型の強い寒気が大陸から流れ込んだ影響で岐阜県内はまとまった雪が降り、大野郡白川村では積雪が2メートルを超えた。同村では、2月に入ってから連日のように雪が降り、17日午後6時までの48時間降雪量は96センチで全国1位を記録した。伊吹山の麓に位置する関ケ原では、駐車場の路面が積もった雪で見えなくなった。同町では今月5日から6日にかけて記録的な大雪となり、6日に91センチの観測を始めた1997年以降で最も深く積もった。

以上、Wikipedia等から引用

2022年12月19日

　19日からの記録的な大雪で、
　新潟県見附市の国道8号線では、 車の列は19日の午後1時半ごろからほとんど動かなくなり、午後3時ごろまでに1キロほど動きましたが、午後4時ごろからは全く動かなくなった。
　長岡市の国道17号の牛ケ島交差点までの30キロ余りの区間については立往生や渋滞が発生し通行止めが続いた。
　東北電力管内では、20日午前10時現在、新潟県内では大雪による倒木などの影響で、約2万戸が停電。柏崎市で5300戸、佐渡市で4700戸、長岡市で3700戸など。佐渡市の一部は18日午後から停電が続いている。復旧の見通しは立っていない。

大雪の原因

　今冬季の大雪の原因としては次のものが考えられる。　

日本海寒帯気団収束帯（JPCZ）

　今冬季の大雪の直接の原因は、日本海側や関ケ原などの大雪は、日本海上に発達した筋状の雲と「日本海寒帯気団収束帯」（JPCZ）であり、太平洋側の大雪は主に南岸低気圧がもたらす大量の水蒸気が大陸からの強い寒気で冷やされて降雪となったことによる。

（補足） 太平洋側の大雪は南岸低気圧が列島近くの南海上を通るとき大陸からの強い寒気を引き込むことが原因であることが多いが、大陸からの寒気が特に強く日本海上に出来る日本海寒帯気団収束帯」（JPCZ）や筋状の雲の雲頂高度が異常に（4000m程度まで）高くなった場合には、雪雲が脊梁山脈を越え、太平洋側にも雪を降らすことがある。

https://marisuke.com/archives/9273

ラニーニャ現象

　「ラニーニャ現象」とは、南米のペルー沖、赤道付近の海面水温が低くなる現象である。低緯度帯において東よりの風（ 偏東風＝貿易風 ）が通常よりも強まると、海面近くの水が東寄りの風で西方向に引きずられ温かい海水が太平洋西部にたまりやすくなり、インドネシア近海の海上で積乱雲の発生が活発になる。そして偏西風 が蛇行し（プラネタリー波の蛇行）、ユーラシア大陸上空では北に上がり、日本付近では南下する。その結果、シベリアなど大陸からの寒気が西の方から日本上空に入ってくることになり、全国的に平年より寒く雪が多くなる可能性がある。

　気象庁では昨年からラニーニャ現象により、2021年末から2022年初めまでの日本の降雪量が多くなることを予測し、HP等で公開していたが、予測通りの冬となった。https://www.jma.go.jp/jma/press/2111/10a/elnino202111.html

https://marisuke.com/archives/9258　　　　

地球温暖化（海面温度の上昇）

　地球温暖化により海面温度が上昇することにより、地球規模で大気中の水蒸気量が増す。下表は飽和水蒸気圧や飽和水蒸気密度の温度依存性を示したものであるが、海面に接する大気の温度や海面温度が上昇すれば、海面から蒸発する水蒸気が増大し、大気中の水蒸気量が増大することがわかる。例えば、海面温度が32℃から34℃に上昇した場合、1立法メートルの大気あたり3.8gの水蒸気を多く含むようになることがわかる。現在、全地球規模でここまでの温度上昇は見られないが、全海洋面積を考えた場合、全地球における大気中の水蒸気量の増大は極めて大きなものである。そして、大気中の水蒸気量が増大することにより、上記したJPCZ、ラニーニャ現象の何れにおいても降雪量が増大するのはもちろん、地球規模で降雨現象は激しいものに変化していくことが予測される。

地球温暖化の他の問題

　地球温暖化はそれ以外にも深刻な問題をかかえており、極地方の氷床が溶けることにより海面が上昇し、沿岸部の都市や島々が海面下に沈むこと、地球を覆う氷床や氷山の面積が減少することによって地球のアルベドが小さくなり、太陽から地球が受け取るエネルギーが増大し、地球の熱収支が変化し、さらなる温暖化を助長しかねないことである。