コロナワクチン接種の効果と接種への不安

はじめに

モデルナ社製ワクチン接種

 先日、第二回目のコロナワクチン接種を行った。県営名古屋空港でモデルナ社製ワクチンの第二回目の接種をしたが、第一回目のときに比べ接種者は少なく、椅子に並んで待つことなく接種券の確認・検温に始まり、問診、接種、安静の待機と進み、1時間足らずで接種を終えて、帰途につくことができた。

 65歳以上の高齢者のため、若い人に優先しての接種であるが、これで今までよりは少しばかり安心して行動することが出来そうである。ただ、感染力が強く、すれ違っただけで感染したとの報告もあるインド株が広まり始めていること、オリンピックで感染者の増加が見込まれることから、今後も外出時のマスクは手放せないようだ。

二回目の副反応

 接種後の副反応であるが、私の場合、第一回目と同様、局部の筋肉痛と頭痛があったが、事前に主治医に出して貰っていたカロナールを服用し、痛みを取り除くことが出来た。テレビ番組などでは、第一回目に比べ、第二回目の接種の方が副反応が強く出ると言われていたが、私の場合、第一回目と同程度の副反応であり、必ずしも二回目の副反応が酷くなるとは言えないと感じた次第である。

ワクチン接種推進を阻むもの

 世界中で感染者が多く、ウイルスがある確率で変異すること、人流を世界的に長期に止めることに限界があることを考えると、早期に集団免疫を獲得し、感染者を少なくして新たな変異株の出現を抑止することが望まれる。それ故、各国とも国民全体にワクチン接種を推進中である。

接種を躊躇する人の存在

 しかるに、ワクチン接種後の副反応や死亡例が報告されていることから、感染しても重症化の可能性が少ない若者をはじめ、ワクチンを打たないと言う人が、我が国に限らず世界中に少なからずいるようである。

躊躇する理由

 ワクチン接種を躊躇する理由としては、緊急性を要する中で短期で開発されたワクチンであり、臨床試験も現時点では短期的な副反応しか確認できておらず、長期的な安全性が未だ十分に保証されていない点が挙げられる。

 短期の臨床試験結果として、ファイザー製ワクチン、モデルナ製ワクチンの副反応として報告されているのは、悪寒や発熱、全身の倦怠感、局部の筋肉痛が20%から50%ほど報告されている。これらの副反応は接種後、数日のことであり、さほど心配するにはあたらない。

アナフィラキシー・ショック

 副反応で心配なのは、アナフィラキシー・ショックである。これはファイザー社のワクチンで100万回あたり5人という頻度で報告されており、決して高い数値ではないが、インフルエンザワクチンが、100万回あたり1.3人という頻度に比べ約4倍の値であることが報告されている。しかし、地方自治体から各個人宛送付される書類には、ワクチン接種の申込書だけでなく、接種が適切かどうかを判断するための問診票が同封されており、事前に主治医に相談すれば接種に関し適切な判断が出来るものと思われる。
 また、接種会場には、医師や看護師が控えており、万が一 アナフィラキシーが起こっても対応出来る準備がされており、不安を感じず摂取することが出来るものと思われる。

躊躇するもう一つの理由

 ワクチン接種を躊躇するもう一つの理由としては、ワクチン接種との因果関係は現時点で明確ではないとされてはいるものの、ワクチン接種後の死亡例の報告があることである。

 以下、現在公表されている、ワクチン接種後の死亡者数と、新型コロナウイルス感染者の死亡数を、厚労省データを引用し紹介することとする。

コロナワクチン接種後の死亡者数

2021年6月9日開催の厚労省有識者検討会報告

 米ファイザー製のワクチンでは、5月17日~6月4日に新たに30~100歳代の男女141人が接種後に死亡したとの報告があった。このうち84人は、接種との因果関係は「評価できない」、57人は「評価中」とされた。4日までに約1700万回接種され、死亡例は累計で196人になった。

 全員がファイザー社製ワクチン接種が原因で死亡したと仮定したとしても、100万人あたり11.5人の死亡(死亡率:0.001%) (評価データ母数1700万) である。

 一方、米モデルナ製の新型コロナウイルスのワクチン接種による副反応については、4日までに約19万回の接種が行われ、接種後の死亡例はなかったとのことである。急性のアレルギー反応のアナフィラキシーも、5月30日までの接種で国際基準に該当する事例はなかったとしている。

 モデルナ社製ワクチンの死亡は0人(死亡率:0.000%)(評価データ母数19万)である。

日本におけるコロナウイルス感染者の死亡数

2021年7月4日データ

 感染者数累計807、000人に対し、死亡者数累計14,973人(死亡率1.83%)

 1月6日に比べ、死亡率が増加しているのがわかる。

2021年1月6日データ

 感染者数累計251、647人に対し、死亡者数累計3、470人(死亡率1.38%)

 年代別死亡率:

10代 0.000%、

20代 0.003%、

30代 0.025%、

40代 0.087%、

50代 0.291%、

60代 1.37%、

70代 4.54%、

80代以上 12.3%

現時点で確かな事実

 上記報告から、ファイザー社のワクチンで、ワクチンとの因果関係不明・評価中のものをすべてワクチンが原因で死亡したと仮定しても、死亡率は0.001%である。
 モデルナ社製のワクチンのおいては、評価母数が19万と多いとは言えないものの、現時点でのワクチン接種による死亡率は0.000%である。

 これに対し、コロナウイルス感染者の死亡率は、10代の0.000%を除けば、20代以上すべての世代の感染者死亡率はファイザー社のワクチン接種による死亡率を上回っている。20代ではワクチン接種の死亡率の3倍、30代で25倍、40代で87倍、50代で291倍、60代で1,370倍、70代で4,540倍、80代以上で12,300倍となっている。

 以上から、20代以上においては、ワクチン接種の危険性よりも、新型コロナウイルスに感染した時の方が危険性が高いことが結論できる。これが現時点で統計データが示す事実である。
 もう一つの事実は、ワクチンの長期的副反応が現時点では判らないということである。
 そして、この二つの事実を前にしてワクチン接種をどうするか決断しなければならないわけである。

世界中の人が直面する問題

 上記事実のうち、ワクチンの長期的副反応については時間が経過しないことには判らない。この中で、ワクチン接種を判断しなければならないのは、全世界の人が直面している共通の問題である。接種するかしないかの決断は個人に選択権があるとするも、健常感染者が周囲に感染を広げるのを防がねばならないという社会的必然性もある。
 大勢が接種をせず、自由気ままな行動を続けるがため、いつまでもコロナウイルスが猛威を振るう状況が続けば、国によっては、摂取しない人を隔離するという政策を取るところも出てくるかもしれない。摂取しない自由には、その選択への責任が問われる可能性もある。自らの行動に責任が問われるのは、状況によっては仕方のないことである。そのような場合に、自由の侵害とか、差別だとか主張するとすれば、それは自由には責任が伴うことを学ばずに来た人たちである。

個々の適切な対応で結果は変わる

 統計データに関しては、感染後の死亡率は、病院の逼迫具合などに関係してくるため、個人の対応が直接影響するものでないが、ワクチン接種時や接種後の危険性に関しては 個々の対応で結果が変わるものである。
 自分がアレルギー体質であるかどうか、薬や食品へのアレルギーなどが過去にあったかどうかを考え、不明であるならば主治医に確認や相談をすることである。また、接種予約日が決まっていても、その日の体調が思わしくなければ、延期することなどして、万全の体調で摂取することである。
 さらに、アナフィラキシーへの対応などを考えると、個人病院より、医師や看護師が大勢控えている集団接種の方が良いと思われる。また、個人病院で接種するならば、評判の良い信頼できる病院で摂取することが良いと思われる。
 そのような注意をするかしないかで、結果は大きく違うものである。かけがえのない、たった一つの命である、心配りするに越したことはない。

受動喫煙防止の義務化|2020年4月から飲食店は原則屋内禁煙に!

受動喫煙防止が義務化

 健康増進法の改正に伴い、2020年4月から受動喫煙防止が義務化される。

 対象施設は事務所、工場、ホテル・旅館、飲食店、旅客運送事業船舶、鉄道など。多くの人が使う施設で喫煙を規制する改正健康増進法が2018年7月18日に、参院本会議で与党などの賛成多数で可決・成立した。

 すべての人に罰則付きで禁煙場所での喫煙を禁じ、これまで努力義務だった同法の受動喫煙防止を義務化し、東京五輪・パラリンピック前の2020年4月に全面施行されることとなった。

 ただし、例外として
・資本金5000万円以下で客席100平方メートル以下の店舗は喫煙可
・今後開店する新店、大手チェーン店舗は分煙設備を設けることで可
・バーやスナックは喫煙可
とされている。

禁煙後進国日本の禁煙への取組み

 先進国(中国は除く)の間では禁煙後進国と揶揄されてきた日本であるが、2019年のラグビーワールドカップ、2020年の東京オリンピック開催が契機となり、健康増進法の改正となったようである。

 昭和50年頃は、多くの企業の職場において、机の上に灰皿があり、就業時間中平然とタバコが吸われていた。

 同じ頃、新幹線では15号車と16号車が禁煙車両に設定されたが、その後それが1号車と2号車に変わり、次に5号車までと、次第に禁煙車両が増えていった。

 昭和50年代後半になると、大企業においても保険衛生面から喫煙の害が考慮されるようになり、喫煙場所が定められるようになり分煙化が進んでいった。

 日本社会で禁煙化が遅れた理由の一つに、国(専売公社)がタバコの製造・販売を独占していたことがある。

 当時は御用学者もいて、九州のある病院の医師などは、タバコは健康に良いという本を出していた。

 アメリカではすでに大統領の指示で調査機関がタバコやアスベストの害などを公表していた頃である。

 それだけ日本は禁煙(煙草の害の周知)への取り組みが遅れていたわけである。

日本社会における禁煙推進の原動力

 日本社会における禁煙推進の原動力の一つとなったのが、大企業が健保組合の収支を改善するため、組合員(社員)の健康管理に力を入れ始めたことが挙げられる。

 社内の分煙化に始まり、社員への飲酒・喫煙に関するアンケート実施や生活習慣の改善指導などが行われるようになったことは、多くの人に喫煙の害を知らしめることとなった。

喫煙の害とはどのようなものか?

 さて、喫煙の害であるが

 長期にわたって喫煙をしていると、各種臓器、組織に障害を起こし、いろいろな疾患を生じやすくなる。特にがん、脳卒中、虚血性心疾患(狭心症、心筋梗塞)、慢性閉塞性肺疾患(肺気腫、慢性気管支炎)の発症リスクは喫煙により高くなることが明らかになっている。また、歯周病にも罹りやすくなると言われている。

 また、タバコの煙は、喫煙者が吸う主流煙と、タバコの先の火がついているところから出ている副流煙の2種類から成り立っているが、この副流煙には、主流煙に比べ、約2〜3倍の有害物質を含んでおり、喫煙者の周囲にいる者までがタバコの害を受けるところに問題がある。

 お酒は虎になって暴れたりしなければ周囲に迷惑をかけないが、タバコは静かに吸っていても周囲に有害物質を撒き散らしているわけである。

近所の喫茶店でも店内全て禁煙に

 先日、家の近くの喫茶店へ行った。きちんと分煙がされているお店でよく行くお店である。紅茶を飲み終え、レジでお金を払っていたらマスターが近づいてきて、4月から全店禁煙にすることを話してくれた。

 客が減ることを気にしているようであったので、「タバコは周囲に発がん物質を撒き散らす物であるので、禁煙にされることは素晴らしいことだと思います。是非なさって下さい」と言って店を出た。

国民保険上喜ばしい 飲食店の禁煙

 飲食店が禁煙になれば、旅先で初めて入るお店でも、分煙されていることを確かめずに安心して飛び込むことが出来る。また、子供連れの場合でも安心して入店出来るお店が多くなる。


 新型コロナウイルス発症者が日本国内でも増えつつある今、呼吸機能を高く維持し、ウイルス耐性を高く保つ点からタバコ好きな人も禁煙に取り組む良い機会であり、禁煙場所が増えることは望ましいことと思われる。

セカンドオピニオン|一つの診断で諦めず他の医療機関でセカンドオピニオンを受けてみよう

多くの人が、病気を治すため、あるいは病状を軽くするため病院に行っている。中には深刻な病気で、藁をもすがる気持ちで治療を受けている人もいる。しかし、病気によっては治療の難しいものもあり、治療や薬に選択肢が無いような場合もある。

「この治療しか方法がない」と医者から言われた場合、多くの患者は仕方なくその医師のことばを受け入れるであろう。しかし、このような場合でも、ひょっとしたら他の治療法や薬があるかも知れない。そのようなときは、評判の良い病院や医者を探し、セカンドオピニオンを受けてみるべきである。

治療法や薬によっては、一度始めると一生止められなくなる場合がある。そしてその薬に耐性のあるウィルスや菌が出てきたら治療法は無いことになる。それ故、医者に「この治療法しか無い」と言われた場合も、その医者のことばを直ぐに全面的に信じるのでなく、他の医療機関を受診し、他の治療法や薬がないか確認することが大切である。以下にセカンドオピニオンを受けて救われた一つの事例を紹介する。

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がん治療の辛さ|抗がん剤の副作用・治療後の再発防止と再発の不安にどう対処するか

10年以上前のこと、悪性リンパ腫に罹患し、がん治療の一つである化学療法を受けました。その後何度か再発しましたが、最後の再発後5年以上が無事に経過し、現在は経過観察で定期的に病院に通っています。ここまで来られたことをとても有り難く思っています。

最初の入院治療と、その後の何度かの再発を通して、現在までに多くのことを体験して来ました。治療や抗がん剤の副作用の辛さ、免疫力が低下した生活の大変さ、民間治療薬の効果、再発予防治療の問題点等、自らが取り組んだり体験することで学ぶことが多くありました。

ここに記載したことの多くは、素人の見解であって医学的裏付けに基づくものではありませんが、がん治療を受けた者が実際に体験した一つの例として、がん治療に取り組んでいる方たちの参考になればと思い、記載することと致しました。

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腰痛等の・体の痛みや異変への正しい対処|整体に行く前に整形外科でMRI検査を

ストレスの多い社会にあって、身体の歪を取ったり腰痛などを治したりするため整体に行く人はかなり多い。私も若い頃から頭痛持ちでたびたび整体を利用したことがあり、その体験から生体が効果があること自体は間違いない。正しい判断のもとに利用するのであれば整体も問題ないが、背骨に異常がある時に背骨の整体をしたりした場合、悪くすれば整体で下半身不随になる危険がある。

それ故、整体を利用する前に必ず整形外科を受診し、MRI等の検査をするのが望ましい。私の場合、初期症状は腰痛と同じであったが、この時整体に行っていたら今でも車椅子の生活をしていたであろうことは間違いない。

以下、整体を利用している人や、これから利用しようとしている人の参考となるよう、私の体験を述べることとしたい。

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橋の欄干の高さと安全性の関係|安全のためには大人の胸までの高さが必要!

若くて元気なうちは、体の弱い人や高齢者の気持ちや大変さは、なかなかわからないものです。私自身、病気をするまでは健脚で元気に動き回っており、体の弱い人や高齢者の気持ちや大変さはわかりませんでした。

それなりに心配りをし、わかっていたつもりでしたが、何もわかっていませんでした。しかし、突然の入院で、それまで経験しなかったことを経験する中で多くのことを学びました。その中の一つに、橋の欄干の高さについて学んだことがあります。今回はそのことについて書いてみます。 “橋の欄干の高さと安全性の関係|安全のためには大人の胸までの高さが必要!” の続きを読む

バリウム検査と胃カメラ検査のの比較、バリウム検査による被曝量と被爆の生体への影響等

胃がんや胃潰瘍の発見のため、会社や職場の健康診断では通常バリウム検査が行われています。しかし、バリウム検査で胃がんなどの疑いがあった場合、再度胃カメラで検査が行われたりすることから、最近胃カメラ検査を受ける人も増えて来ています。今回はこれから検査をする人の参考になるように、胃のバリウム検査と胃カメラ検査の特徴を比較してみます。

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セカンドオピニオンは大病ほど必要|転院可能なうちに!主治医への話の切り出し方の注意

一昨年、昨年と2年の間に知人が二人亡くなった。一人は大腸がん、もう一人は心臓病が原因であった。二人とも地方都市の病院で治療していたので、大都市の一流病院でセカンドオピニオンを受けるよう何度か勧めて見た。

しかし、一人は主治医への義理からなかなかセカンドオピニオンを受けたいと切り出せなく、かなり悪化してから思い切って大都市の一流病院を受診したが、治る見込みが無い状態まで悪化していたせいであろうか、転院を体よく断られた。そしてその数カ月後に亡くなってしまった。

もう一人は病状を軽く考えて時を過ごす間に悪化の一途をたどり、入院していた病院で手術を受けたが時すでに遅しであった。

このような結果にならぬよう、大病ほどセカンドオピニオンが必要であるし、セカンドオピニオンを受けるなら病状の軽いうちに行う方が良い。

以下、セカンドオピニオンを受けるに至った私自身の体験と、セカンドオピニオンを受けるときの注意点について記載した。

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